戦後における農村変化の基礎は、農地改革である。しかし、農地改革が実施されてから数年間は、土地を得てきそって食料増産に励んだ。しかし、敗戦直後の肥料・農機具などの不足と、戦時中からの地力のおとろえで、効果はあがらなかった。
農地改革の効果があらわれてきたのは、1955年(昭和30)頃からである。この年は全国的な大豊作となり、しかもその後連続して豊作が続いている。反収が2.5石を越えたのはこの頃からである。
増収の新技術の一つとして、まず新しい農薬の使用があげられる。今までは、病害虫によって大きな被害を受けていたが、パラチオン剤、水銀粉剤などの農薬が使われるようになり、被害は少なくなった。しかし、この農薬の使用には問題も多かった。農薬の散布によって稲の害虫ばかりでなく、有益な天敵も無差別に殺し、多くの川魚や昆虫が姿を消す結果となった。また、農薬の毒性が強く、作業中の中毒事故や学童の中毒事故、家畜の被害なども多く見られた。
さらに、保温折衷(せっちゅう)苗代の普及があげられる。よい苗をさらに早く植えることができるようになり、収穫が安定した。また、それまでのレンゲ、たい肥に代って硫安や過燐酸石灰などの化学肥料が多く用いられるようになったこと、砺波の土地、気候条件にあった品種が作られるようになったことなどがあげられる。
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