１概観

　終戦後、高度成長の時代に差し掛かると、潤沢な労働需要から都市部への人口流出が顕在化し、特に条件不利地域では挙家離村が相次いだ。県下でもこの煽りを特に強く受けたのが利賀であり、１９４７（昭和２２）年までおよそ４，２００人が居住していた村は、１９７５（昭和５０）年には１，５００人にまで人口が減少するなど、著しい過疎化に直面した。山を跨いだ平・上平村が大正期以降の電源開発に伴う国道１５６号線や３０４号線の整備によって交通事情を改善させていったのとは対照的に、厳しい地形は労働環境の近代化を阻み、若年層の流失に拍車を掛けたと考えられる（山崎１９９１）。

　そこで村は、１９７０年代以降、過疎対策条例による定住支援や道路整備、地場産業振興などを進め、人口流出の抑制や雇用対策を進めている。しかし、高度成長期以降の利賀村の沿革を概観するにあたって、特に注目に値するのは観光振興の成果であろう。

　折からバブル期がピークを迎え、第４次全国総合開発計画（１９８７年）において、「交流ネットワーク構想」が掲げられ、地域振興を進める上での基本的な事業として、地域間交流が位置づけられた。また農村地域でリゾート開発を進める上での基本的な事業として、地域間交流が位置づけられた。また農村地域でリゾート開発を進める総合保養地域整備法（１９８７年）やふるさと創生事業（１９８８年）、農林水産省の「農業・農村活性化農業構造改善事業」やその一環である「２１世紀むらづくり塾運動（１９９０年）など、全国的にも都市＝農村間交流の下地が育まれた時代であった（森戸２００１）。本章では、こうした時代的な背景の下で、都市＝農村交流のひとつの成功例となっていく合掌文化村構想と地場産品を生かしたツーリズムとに代表される観光振興を紹介する。

２舞台芸術による観光振興

　過疎化対策としてまず利賀村がとったのは、民宿を中心とする『利賀村合掌文化村』構想であった。１９７３年には合掌造りの民家５棟を百瀬川流域の上百瀬地区に移築し、利賀村合掌文化村が開設された。

　丁度その頃、東京都新宿区に本拠を置く舞台芸術集団『早稲田小劇場』が活動拠点の移設を検討していた。早稲田小劇場は演出家の鈴木忠志を中心に別役実、斉藤郁子、蔦森皓祐らが１９６６年に設立した前衛演劇集団で、１９６０年代以降に台頭した演劇運動の中心的存在であった。鈴木は移籍先を検討する過程で合掌文化村を知り、１９７６年に利賀村を訪れた。合掌造りの民家を見た鈴木は、これを劇場に改修して拠点化することを思いつき、村と交渉５年契約で貸与された古民家を劇場に改修して『利賀山房』と命名し、活動を開始した。当初、賃貸契約は５年間であった。このため、劇団側は期間満了とともにいったんの活動の終了を検討したが、利賀村はこれを慰留、創作活動の継続に必要な施設設備を行い、１９８０年には、初代の利賀山房を劇団の宿舎に改造し、新たに建築家の磯崎新の設計した『利賀山房』を創設、ホール棟も新たに建設した。これを受け劇団側は、利賀村での活動を一劇団の事業にとどめず、恒久的に文化事業化する方針に転換。１９８２年に富山県の認可を得て財産法人『国際舞台芸術研究所』を設立し、『利賀フェスティバル』と称する国際演劇祭（〜１９９９年）をはじめ、スズキ・トレーニング・メソッドに基づく俳優養成機関『国際演劇夏季大会』を開設（１９８３年〜）するなど、多くの文化交流事業に着手した。利賀村側も、劇団の活動を野外劇場・稽古場・宿舎などの増設支援で側面的に支援した。また劇団は利賀村に拠点を移した後、１９８４年にはその名称もＳＣＯＴ（Ｓｕｚｕｋｉ　Ｃｏｍｐａｎｙ　Ｏｆ　Ｔｏｇａ）へと変更された。１９８９年には文化施設の管理を新たに創設した利賀合掌文化村財団に一本化、１９９４年には利賀合掌文化村財団を富山県利賀芸術公園財団に発展させ、利賀合掌文化村から富山県利賀芸術公園に名称を変更、『利賀フェスティバル』を終了した１９９９年には演劇人の全国組織である『舞台芸術財団演劇人会議』に格上げする形で、国際舞台芸術研究所を解散するなど、事業の組織化を推し進めていった。

　彼らの活動方針は大きく３点からなっている。（１）多国籍メンバーによる国際劇団、（２）地域内に演劇活動のためのあらゆる施設を擁するレジデント方式と、独自のガバナンスによる劇場・稽古場・宿舎などの運用規定により、地域内で国際交流を簡潔させること、（３）多言語による舞台、がそれである。こうしたＳＣＯＴの活動方針は世界的に見ても先進的な試みであったことから注目され、利賀村へは各国から舞台芸術家が利賀に集まるようになり、世界の演劇関係者の間で徐々に聖地化されていくことになった。

３利賀そばを生かしたフード・ツーリズム

　利賀村を特徴づけるもうひとつの要素は、利賀そばを生かしたフード・ツーリズムであろう。この風習を地域あげての一大イベントと化したのが、『南砺利賀そば祭り』である。このイベントは、厳冬期に出稼ぎした家族や来客をもてなすために各集落で催されていた「ごんべ」と呼ばれるそば会をルーツにもつことから、現在も２月の厳冬期に行われている。にも拘わらず、例年１〜２万人を集客するイベントに成長した（２０１０年の入場者数は１８，０００人）。

　１９８６年６月、「そばの郷」建設のための資料収集にあたって、氏原暉男（信州大学教授）の仲介でネパールのツクチェ村に協力を依頼した。ツクチェ村は蕎麦の原産地であるとされていたためであり、これが縁となって１９８９年１月には、ツクチェ村の寺院で２村の友好村盟約調印が行われた。以降、利賀村ではそばを観光資源とする村おこしが本格化することになったという。

　地場産品を生かした就労支援そのものは、かつての基幹産業であり、全村の１割が関わりをもつ利賀村森林組合によって１９７０年代から始められていた。同組合は１９７１年になめこの加工場を建設し、これを皮切りに、１９８３年には富山市の布目食品との共同出資によって利賀食品（株）を建立、地場産品の加工販売に乗り出した。同社の主力商品「清流素麺」に代表される製麺事業はその後、販売部門の売り上げの大半を占めるまでになっていく。森林組合は、１９８６年には山菜加工場と倉庫を兼ねた集荷施設も建設１９８９年には山村林講の就労安定促進事業による地域特産物利用加工施設を併設する、１９９３年には食品センターを建設するなど事業拡大をはかり、地域住民の雇用創出に一定の効果を挙げることになった。（大成１９９６）。

　以上のように、現在の利賀村を特徴づけているのは、古くからの基幹産業である林業をベースにした内発的な地域内結合に基づくフード・ツーリズムと、首都圏から招聘した劇団関係者を核とする外発的な舞台芸術拠点の２つを車の両輪とする地域振興であり、これらの相乗効果によって、１９９０年代半ばには、利賀村を訪れる観光客数はそれ以前の８倍にまで増加したことが報告されている（第４図）。